管理職研修用DVD

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1.アメリカ人のやりがいある会社 10の条件 – 離職率を下げるノウハウ (41分)  

日系企業の皆様方に大変ご好評いただいております、日本人経営者・管理職・日本人社員向け研修DVDシリーズの最新作といたしまして、今回「アメリカ人のやりがいある会社 10の条件」のDVDをご案内させていただきます。Japan Intercultural Consulting 代表のロッシェル・カップさんがプレゼンター役を務め、Perspective New York, Inc. 社によって制作されました。在米日系企業の課題のひとつにローカル採用の現地従業員のやる気を促し、会社への定着率を高め、離職率を下げることが挙げられます。本DVDでは、日系自動車業界などで30年近くにわたってコンサルタントとしてアドバイスを与えてきたロッシェルさんの豊富なご経験をベースとして、日系企業で働くアメリカ人にとって本当にやりがいのある会社とは何かを明確かつ痛快に解き明かしてくれています。経営者ならびに幹部社員の方はもちろんのこと、アメリカ人の部下を持たれる管理職の方、あるいは、社内で指導的立場に置かれております専門職の方々に、是非ともお勧めしたい米国HR関係の最新DVDでございます。

<本DVDの主な内容> 2016年11月発売 - $125

  • 1. 同業他社と変わりばえのしない給与体系
  • 2. 昇進できるようなポストがあるのか
  • 3. 楽しい仕事とやりがいのある仕事
  • 4. 学びがいある仕事とトレーニングの充実
  • 5. 私生活と仕事とのバランス
  • 6. 重要な仕事を任せるということ
  • 7. お客様や上司からのよい評価の提供
  • 8. 日本人とアメリカ人、アメリカ人同士の意思疎通

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【アメリカ国内送料】
何部でも一律 $9.00

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2. 米国HRトレンドとベストプラクティス (47分)

日系企業の皆様方に大変ご好評いただいております、日本人経営者・管理職・日本人社員向け研修DVDシリーズの最新作といたしまして、今回「米国HRトレンドとベストプラクティス」のDVDをご案内させていただきます。パシフィックドリームス・インク代表の酒井謙吉がいつものようにプレゼンター役を務め、Perspective New York, Inc. 社によって制作されました。
本DVDでは、最初に2015年のうちに予想される米国のHRのトレンドを俯瞰し、それにあわせて日系企業としてのトレンドも見てまいります。また景気が良くなるにつれて従業員の転職も増える傾向にあるのですが、米国で従業員が会社を辞めるトップ10の理由を解説し、いかにして自社の優秀な従業員を維持定着させるかについてもノウハウを開示しております。
最後に日系企業が米国でベストプラクティスを実践していくためのチェックリストをHR向けとして作っておりますので、皆様の日々における企業運営する上でお役立ていただけましたら幸甚です。
経営者ならびに幹部社員の方はもちろんのこと、アメリカ人の部下を持たれる管理職の方、あるいは、社内で指導的立場に置かれております専門職の方々に、是非お勧めしたい米国HRセミナーのDVDです。

<本DVDの主な内容> 2015年1月発売 - $125

  • 1. 米国企業におけるHRトレンド
  • 2. 日系企業におけるHRトレンド
  • 3. HRマネジメントのシフト
  • 4. 従業員が会社辞める10の理由
  • 5. 従業員を会社につなぎとめるには
  • 6. 従業員ハンドブックの見直し
  • 7. ジョブ・ディスクリプションの作成
  • 8. 差別とハラスメントの防止
  • 9. ダイバーシティの推進

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3.アメリカにおける人事制度と雇用法(62分)

本DVDでは、日本にはないアメリカ独自の人事慣習や雇用背景、そして各雇用法(連邦法ならびに州法)に準拠して運用されている人事制度やポリシーや人事管理システムを網羅します。アメリカ独特の人事に関する概念を解説し、現在の人事制度や人事管理の運用、今後のアメリカの人事全般における方向性(トレンド)について検証しています。

さらに、人事制度や人事管理上で発生する問題解決についても、ケーススタディを使って例証します。アメリカでの人事の概念と周辺を形作っている雇用法をより深くご理解いただくことによって、アメリカでの企業経営や人事管理に携わる皆様方に、アメリカでの人の活かし方とコンプライアンスを通じたリスク対策とに万全を期していただけます。

<本セミナーの主な内容> 2012年7月発売 - $125

  • アメリカの人事制度の歴史と雇用背景
  • アメリカの雇用上で発生する法的概念
  • アメリカの主要な連邦雇用法
  • 連邦法と州法へのコンプライアンス
  • EEOCについて
  • ジョブ・ディスクリプション
  • ハラスメントに対する防止対策
  • 問題解決のためのケーススタディ
  • アメリカにおける人事のトレンド

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【アメリカ国内送料】
何部でも一律 $9.00

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4. 従業員から訴訟されないための解雇手順(39分)

本DVDでは、まずは従業員の募集から採用時での重要な注意点を整理し、採用時にかかわる雇用法を網羅いたします。「オファー・レター」と「雇用契約書」との違いについてもご説明します。また、アメリカでの“At-Will Employment” の原則は、企業がどんな場合であっても従業員を解雇できるという意味ではありません。さらに、解雇の際にかかわる雇用法、差別的行為や法律違反、連邦雇用法を監視する連邦行政機関であるEEOCについても触れます。

どんなに注意を重ねても、従業員の解雇にはある程度のリスクはつきまとうものですが、それでもなすべき手を打ち、注意深く準備を踏んだ手順に従えば、解雇に伴うリスクを最小限度に抑えることができます。採用と解雇に関する具体的なケーススタディもあわせてご紹介しています。

<本セミナーの主な内容> 2011年12月発売 - $125

  • 従業員採用時にかかわる雇用法
  • 採用面接での注意点
  • “At-Will Employment” の正しい解釈
  • オファーレターと雇用契約書の違い
  • EEOCについて
  • “Wrongful Termination” とは?
  • 従業員解雇時にかかわる雇用法
  • 解雇手順の基本
  • 採用と解雇におけるケーススタディ
  • 州政府労働局からの失業保険通知の取り扱い

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5. アメリカにおける給与とベネフィット(57分)

日本で導入された成果主義の多くが導入途中で頓挫し、従来の年功制と成果制とを足して2で割ったような制度に収れんしつつある日本企業の今ある現実の中で、アメリカの給与制度やベネフィットは、実はあまり日本人には知られていない点が多いようです。アメリカ企業が運用しているシステムの経緯やバックグラウンド、更に具体的な制度構築や事例を取り入れながら、基本的なアメリカにおける給与・ベネフィットを俯瞰します。アメリカの実情を理解し、日本との比較やその違い、アメリカの実情に即した社内制度の構築や改善を考えていただく機会にしていただければと思います。

<本セミナーの主な内容> 2011年11月発売 - $125

  • アメリカにおける賃金に関する考え方
  • 賃金制度に関する雇用法
  • ペイフォーパフォーマンスとは
  • インセンティブとボーナスの算出具体例
  • アメリカにおけるベネフィットの考え方
  • 現行の医療保険制度と今後の改革
  • 新しいベネフィットの導入

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6. アメリカの医療制度と医療保険改革法 (51分)

日本人の企業経営者または管理職の方々にとりまして、アメリカで働いている従業員に会社から提供される福利厚生制度の中において、健康保険の提供は、最も会社の負担が大きく、なおかつその保険料も毎年通常のインフレ率を大幅に上回る割合で上昇が続いているのは、周知の通りです。その健康保険問題に対して、2010年3月23日、オバマ大統領によって医療保険改革法案 (Health Care Reform Bill)が下院本会議で小差(わずか7票差)によって可決となりました。この医療保険改革法が雇用主である皆様の企業、そして企業で働く従業員の方々にとって今後どのような影響をもたらすのかについて、現状で予測され、わかりうる範囲で最大限の情報のご提供させていただきます。

<本セミナーの主な内容> 2011年10月発売 - $125

  • アメリカにおける医療改革の歴史
  • アメリカにおける医療制度の仕組み
  • 企業が提供する健康保険プログラム
  • アメリカの民間健康保険会社
  • 医療保険改革法案の骨子
  • 今後の医療保険改革のタイムライン
  • 保険料の税控除プログラム
  • 従業員へのコミュニケーション
  • 企業としての今後の対策

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お問い合わせ
電話:503-783-1390
Eメール:institute@pacificdreams.org